妊活がなかなか思うようにいかないと、「病院に行こうかな・・・」と考える事もあるかと思います。
ここでは、不妊治療のお金に関する事をお伝えします。不妊治療の内容と費用の目安、助成金、医療控除について説明します。
保険がきくかどうかなどは病院の判断になります。また、不妊治療の総額については、年代や個人の体調によって変わってきます。
不妊治療の内容と１回分の費用
では、実際の不妊治療の内容と１回分の費用を流れに合わせてみてみましょう。
初期検査
＜内容＞
治療を始めていく上で、特に問題がないかどうかの検査です。
検査内容は病院によって違いますが、血液検査、内診、エコー、卵管造影・・・などです。
＜費用＞
２万円～３万円
タイミング法
排卵日を予測して、医師の指導を受けながら夫婦生活のタイミングを取ります。タイミングを計るだけなので自然妊娠にとても近い形です。
排卵誘発剤を使用したり、黄体ホルモンを補充したりする場合があります。
＜１回分の費用＞
３０００円～２万円
排卵誘発剤を使用した場合、１万～かかります。
排卵障害がある場合、保険が適用されます。（回数制限あり）
＜期間の目安＞
半年くらい
人工授精
採取した精子を注射器で子宮へ直接注入する方法です。
精子の量や質に問題があったり、女性の頸官粘液不全（精液の侵入を防いでしまう）などがあった場合に行われます。
＜１周期分の費用＞
１万～３万円
保険の適用がないので、自費になる為、病院によってまちまちです。
検査の種類によっては、一部保険適用されることもあります。
＜期間＞
半年～１年くらい
体外受精
精子と卵子をそれぞれ採取し、卵子に精子をふりかける形で体外で受精させる方法です。その後細胞分裂した胚を子宮に移植します。
精子の量や質に問題があったり、女性側に卵管障害があった場合行われます。良質な胚は凍結保存される場合があります。
＜１周期分の費用＞
３０万～６０万円
保険の適用がないので、自費になる為、病院によってまちまちです。
特定不妊治療助成制度の対象になる場合があります。
＜期間＞
１年～２年くらい
顕微授精
精子と卵子を採取し、顕微鏡で見ながら質のいいと判断される精子のみを卵子に直接注入して受精させる方法です。その後、受精卵を培養し、細胞分裂した胚を子宮に移植する方法です。
＜１周期分の費用＞
３５万～６０万円
保険の適用がないので、自費になる為、病院によってまちまちです。
特定不妊治療助成制度の対象になる場合があります。
＜期間＞
平均３年くらい
この他、交通費や病院から出されるサプリメント代などがかかります。
また、病院との相性が合わず、転院などをすると初心検査がかかります。
タイミング法までは、そんなに費用はかかりませんが、体外受精から一気に費用がはねあがります。
＊＊期間などは個人差がありますし、本人の要望も考慮してくれる病院もあります。
また、タイミング法→人工授精→体外受精→顕微授精の流れは、「ステップアップ」と言われる一般的な流れです。個人の体質や年齢などを考慮して、いきなり体外受精などに入るパターンもあります。
不妊治療の助成金について
医療費控除
不妊治療を含め、病院にかかった費用が年間１０万円を超えると、医療費控除の対象になります。
（医療費ー保険金など）－１０万円×所得税率＝還付金
確定申告で還付金が戻る可能性があるので、病院の領収書は保管しておきましょう。
特定不妊治療助成制度
体外受精・顕微授精の事を【特定不妊治療】と呼びます。
特定不妊治療をしないと妊娠が難しいと医者が診断すると助成金が支給されます。都道府県や指定都市、中核市で実施されています。
所得制限：夫婦の所得が７３０万円未満（控除を除く）
対象年齢：初診の際の妻の年齢が４３歳未満
回数制限：初診の妻の年齢が４０歳未満は６回、４０歳以上は３回まで
限度額：初回の治療に限り30万円。ただし、凍結胚移植（採卵を伴わないもの）等は除く。
１回１５万円ただし凍結胚移植（採卵を伴わないもの）等については7.5万円まで助成する。
（参考：厚生労働省HP ２０１９年）
指定医療機関： ＞＞指定医療機関一覧表
申請方法：自分の住まいの市町村へ指定された書類を提出します。
・医療機関から発行される証明書
・医療機関から発行される領収書
・所得を証明するもの
・住民票
・戸籍抄本
などです。自治区によって異なるので、必ず確認してください。
男性不妊治療費の助成：特定不妊治療を行うために必要とされる精巣内精子生検採取法（TESE)や精巣上体精子吸引採取法（MESA)などの男性不妊治療を行った場合は、助成金が受けられる場合があります。都道府県によって異なるので、確認してください。
その他の助成金
・自治体の助成金
市町村で独自の助成金制度を設けているところもあるので、自分の住んでいる自治体に問い合わせてみましょう。
・勤務先の健康保険
勤務先が加入している健康保険組合から給付金が出る場合があるので確認してみましょう。
不妊治療費用の総額ってどのくらい？
個人の状態や通っている病院によって差があるので、一概には言えませんが、３０代前半であれば１５０万円、４０歳ですと３５０万くらいが大体の平均です。
不妊治療は１度で終わることは少なく、大半の人が数回通院しています。
健康保険が適用されないところがほとんどだったり、助成金の対象にならなかったりなど、経済的にも精神的にも辛くなってくるのが実情です。
また、精神面だけでなく、治療は女性への体の負担がとても大きいです。この事が余計に妊娠を遠ざけている理由の一つでもあります。
不妊治療を検討する際には、経済面だけではなく、精神面や体に対する負担なども考慮してくださいね。＾＾
精神面や体に負担をかけずに、むしろ元気になって妊娠体質になる方法については、こちらの記事を参考にしてください♪
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まとめ
不妊治療に関するお金の話をお伝えしました。
不妊治療は、医療控除や助成金があるものの、対象外になってしまったり、対象であってもかかる費用に比べるとわずかだったりします。
不妊治療は経済的な負担だけでなく、体や心への負担がどうしても大きくなりがちなのです。
どんなに綺麗ごとを言っても、この部分は多くの不妊治療をしてきた女性が感じてきた実態です。なので、不妊治療を始める前には良く考えてみてくださいね。
また、治療にかかる費用、助成金は病院や自治体によって違いますので、問い合わせて確認するようにしてください。＾＾
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